過去10年の投資収益率、10倍超え23社　東テクなど

国内政治情勢や米トランプ関税など、金融市場を巡る外部環境には不透明感がたちこめている。そうした中で、長期保有に適した銘柄はどれか――。配当や株式分割を加味した総合リターンである「投資収益率」の過去10年の成績でランキングしたところ、半導体関連銘柄のレーザーテック（6920）やアドバンテスト（6857）、ゲーム大手のカプコン（9697）などが上位に並んだ。 データ&ランキング　企業財務や株価

アナリスト予想の増益幅が大きい米国株　NVIDIAが首位

米国株高の勢いが増している。トランプ米大統領の関税政策や中東情勢を巡って不透明感が漂うなかでも、米企業の利益成長に対する期待が投資マネーを引き付けている。米国市場で業績が伸びそうな企業はどこか。アナリスト予想の増益幅が大きい企業をランキングすると、エヌビディアやアルファベットなどが上位に並んだ。 データ&ランキング　企業財務や株価など各種データを分析したランキングを基に市場のいまを読み解く

PBRの上昇幅、トレンドマイクロ首位　内需・防衛が上位

直近1年間でPBR（株価純資産倍率）の上昇幅が大きい企業はどこか。日経500種平均株価の採用企業について調べたところ、トランプ米政権による相互関税の影響を受けにくい内需銘柄や、日本の防衛費増額方針の恩恵を受ける防衛銘柄が上位に名を連ねた。 データ&ランキング　企業財務や株価など各種データを分析したランキングを元に市場のいまを読み解く。原則として隔週木曜日掲載 24年6月20日と今年の6月20日の終

3月期の最終増益上振れ予想　「スイッチ2」で任天堂首位

トランプ米政権の関税政策が企業の事業環境に大きく影響を及ぼしている。そんな中で業績の上振れが期待されている企業はどこか。2026年3月期の純利益に関して、アナリストの予想が会社計画を上回り、前期比で最終増益になる企業をランキングすると、任天堂（7974）やNTT（9432）、日立製作所（6501）が上位に名を連ねた。 データ&ランキング　企業財務や株価など各種データを分析したランキングを基

株主満足指数「TSR」低い企業が標的に？　2025株主総会⑥

投資家と企業の対話材料として「TSR（株主総利回り）」への注目が高まっている。株価と配当を考慮した総合的な投資利回りを表した指標で、機関投資家が企業に経営改善を求める際に用いるケースが多いとされる。 TSRはTotal Shareholder Returnの頭文字をとったもの。キャピタルゲイン（値上がり益）とインカムゲイン（配当収入）に分解することができ、投資家がその銘柄への投資でどれだけのリタ

3月期企業の営業利益増加額　首位ENEOS、製薬や通信上位

トランプ米政権の関税政策や中国経済の減速が不安視されるなかでも、利益を大きく伸ばす見通しを示す企業はどこか。2026年3月期（今期）の業績予想における営業利益増加額をランキングすると、内需株の代表格である情報通信企業や製薬会社が上位に名を連ねた。 データ&ランキング　企業財務や株価など各種データを分析したランキングを基に市場のいまを読み解く。原則として隔週木曜日掲載 3月期決算（金融と変則

自社株買い 今期｢減益｣｢未定｣でも　首位の三菱商事は1兆円、年初来高値に

トランプ米政権による関税政策の影響で業績が不透明ななかでも、企業は自社株買いに積極的だ。2025年4月以降に自社株買いを発表した企業のうち、取得枠の設定金額でランキングしたところ、最大1兆円の自社株買いを発表した三菱商事（8058）が首位で、発表額が1000億円以上の企業は17社に及んだ。昨年は自動車メーカーや金融機関が目立ったが、今年は商社から食品、鉄道まで幅広い業種に広がっている。 データ&a

2月期決算企業の株価上昇率　上位にパルHD･トレファク

物価の高止まりが続き個人消費が節約志向を強めるなか、小売りが多い2月期企業で2025年2月期決算発表後に株価が上昇したのはどれか。2月28日と4月28日の終値を比較したところ、上昇率の上位にリユース店や食品スーパーなどが並んだ。 データ&ランキング　企業財務や株価など各種データを分析したランキングを基に市場のいまを読み解く。原則として隔週木曜日掲載 首位は、イオン（8267）が株式交換で完

Netflix＞オラクル　トランプ演出、世界時価総額の逆転劇

トランプ米大統領の政策に揺れる世界の株式市場で、時価総額ランキングに逆転劇が起きている。米国の関税強化などで世界経済の減速懸念がくすぶる。耐性があるとされるコンテンツ配信などが健闘し、動画配信の米ネットフリックスが米IT大手オラクルやオランダの半導体製造装置大手ASMLホールディングを抜いた。世界上位1000社に占める米企業は減少し、「米一強」の陰りを映す。 QUICK・ファクトセットのデータで、

親子上場解消を狙え　東映アニメ・日本酸素HD・蝶理･･･　「次のTOB」31社

NTTによるNTTデータグループの完全子会社化に続き、三菱商事による三菱食品のTOB（株式公開買い付け）が明らかになりました。日経ヴェリタスは「親子上場解消を狙え」との記事を4月14日に掲載しました。 2025年度の日本株相場の主要テーマの1つが、親子上場の解消だ。完全子会社化に向けたTOB（株式公開買い付け）の価格は足元の株価にプレミアムを乗せるのが通例で、「先回り」すればリターンを得る機会になる